メンタルヘルスに特化したプログラムで
社員の心身の健康を包括的にサポート
社員の5人に1人が抱えるメンタルストレス¹。
オフィスでの習慣化トレーニングが、離職・生産性低下を防ぎ、企業の成長を加速します。
Our Services
企業の社員の心と体を整える
オフィスフィットネスの導入事例
オフィスでの短時間セッションから、経営陣向けの1on1コーチングまで、さまざまな導入スタイルをご紹介します。
事例1｜外資金融企業：オフィスレッスン
【目的】
デスクワーク中心による肩こり・腰痛など身体不調の改善、集中力・作業効率の向上、ストレス軽減
【内容】
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月２回、オフィス内での30分間チェアヨガ・ピラティス・ストレッチセッション（服を着替えずに実施可能）
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オンライン／オフライン両方対応
【効果】
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業務の合間に気軽に取り組めるプログラムとして好評
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短時間でも姿勢改善や集中力回復を実感
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チーム内での会話やリラックス効果の向上
クライアントの声
「実際にプログラムに参加して、日頃の運動不足を実感しました。教えていただいた簡単なストレッチは日常にも取り入れています。心身の健康という意味でもとても良い機会だと思うので、ぜひ続けていただきたいです。」
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事例２｜外資IT企業：
女性活躍推進セッション
【目的】
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女性活躍推進と、心身のコンディションを整えながら自信を持って挑戦できる環境づくりを支援
【内容】
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トーク×フィットネスのセッション：座学と実践を組み合わせた構成で、学びと体験の両方を提供
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トークセッション：女性特有の不調やキャリアの課題、自信の重要性について理解を深める
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フィットネスセッション（ヨガ）：日常生活に取り入れやすい短時間セルフケアヨガで、実際に改善体験を体感
【効果】
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「自分の体とキャリアを切り離さずに考えられるようになった」といった感想が多く、社内でも話題に
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前半で課題理解、後半で改善体験を行うことで、社員の納得感と行動変化を促進
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女性活躍推進部などの取り組みとして好評
クライアントの声
「ウェルネス×ジェンダーという切り口がとてもユニークで、会社としてこうした取り組みをしてくれるのが嬉しかったです。前半で課題や現状を理解してから、後半で体を動かすことで、理解がぐっと深まったと実感でき、本当に貴重な体験でした。」
事例３｜外資金融企業：
経営陣向けマインドフルネスコーチング
【目的】
経営層のストレスマネジメントおよび意思決定力・集中力の向上
【内容】
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呼吸法や短時間瞑想を取り入れた エグゼクティブ向け集中力向上プログラム
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個別1on1形式で、日常業務にすぐ活かせる実践的なテクニックを指導
【効果】
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短時間で気持ちを切り替えるスキルの習得
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ストレス軽減と冷静な意思決定の促進
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会議や商談などの場でのパフォーマンス安定
クライアントの声
「呼吸を整えるだけで思考が整理される感覚がありました。マインドフルネスが“抽象的な概念”ではなく、実務の中で活か せるスキルだと感じました。」
Our Mission
なぜ企業にフィットネスを届けるのか
代表 宇野唯奈
私は、『運動には、心を整え、自信を育て、組織の力を高める力がある』と信じています。
アメリカに住んでいた頃、フィットネスは自然にメンタルケアの一部として
取り入れられていました。
しかし日本では、長時間労働や仕事中心の文化が根付いており、
心身のケアが十分に行われない現状があることに気づかされました。
だからこそ私は、運動を心のケアとして企業に届けたいと思いました。
10年間フィットネスの業界で経験を積み、女性の活躍や多様性推進の講演事業などを
通して幅広い企業と関わってきた私だからこそ、フィットネスを通して企業の成長や
従業員の心身の健康に貢献できると信じています。
YUINA UNO
プロフィール
フィットネストレーナー歴10年。ピラティス、
ヨガ、トレーニング、ランニング、ストレッチなど多彩な
セッションを提供。2020年にNIKE公式トレーナーに就任し、数々のメディア出演経験も持つ。
高校時代をアメリカにて過ごした際にジェンダー問題をはじめとする社会問題に興味を持ち始め、上智大学 国際教養学部において政治学学士号取得、ロンドン大学においてジェンダー学修士号を取得。
ジェンダー平等を目指す一般社団法人ATHENA代表
理事として、企業や行政向けのセミナー講演も展開。
大手企業のオフィスレッスンや健康促進プログラムの企画・運営を手がけ、メンタルケアに特化したフィットネスや、
女性活躍推進をはじめとしたジェンダーの専門性を活かした
取り組みで多くの支持を得ている。
企業向け指導・講演実績
アマゾンジャパン株式会社
ナイキジャパングループ合同会社
Uber Japan株式会社
岡三証券株式会社
三菱ふそうトラック・バス株式会社
ダイムラー・トラック・ファイナンシャルサービス・アジア株式会社
WeWork 合同会社
Meltwater Japan株式会社
etc…
出典
¹厚労省「労働安全衛生調査」2023年/ ²パーソル総合研究所 2024年 / ³日経新聞社 2023